学習雑誌休刊 と 外資系 （ その 1 ）
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突然ですが、少しショックだったことがあります。少し前に新聞で読んだのですが、“学研 「科学」 と 「学習」 休刊へ”の記事。

「えっ ! 「科学」 と 「学習」 なくなっちゃうの ? 」　小学生の頃、付録の実験キット目当てに、「科学」 を購読していた私。本誌は書店での直販ではなく、女性販売員による訪問販売だったため、発売日になると、「まだか、まだ来ないのか・・・　はよ来てくれやーーーっ !（Ｔ－Ｔ）」 と玄関で待ちわびた日々が思い出されます。
また、こんなニュースも・・・　“小学館の学習雑誌 「小学五年生」 「小学六年生」 が休刊、87 年の歴史に幕を閉じる ! ”　（Ｔ－Ｔ）（Ｔ－Ｔ）　同じく小学生の頃、付録欲しさに、少ない小遣いをはたいて小学○年生を購読していた私（また、付録かい ! ）。いずれにしても、寂しい話です。

2つの休刊ニュースに共通するのは、以下の背景です。

・ 近年の少子化やインターネットの普及などで発行部数が激減していた
・ 子供たちの価値観が多様化し、学年別の総合雑誌が時代のニーズに合わなくなってきた

ううぬぅ・・・　言われてみれば、その背景は理解できなくもない。しかし本当に、「子供たちの価値観が多様化」しているのでしょうか。そして、これは日本だけの事情なのでしょうか。
私はこのことを、アメリカ人と中国人の同僚に、確認してみました。

私　「・・・ということで、日本ではメジャーで歴史のある学年別の学習雑誌が、相次いで休刊になったんだよ・・・　（Ｔ－Ｔ）」
アメリカ人の同僚　「学年別の学習雑誌？　なんじゃ、それ。　教科書のことか ? 」
私　「いやいや、教科書じゃなくってさ、市販の雑誌だよ、Magazine ! 」
アメリカ人の同僚　「MANGA（マンガ）か ?　日本じゃ、学年別に読むマンガが決められているのか ? 」
・・・　どうも、アメリカでは学年別の学習雑誌というのは存在しないようです。

中国人の同僚　「仮に、タカシの言う学年別の学習雑誌があったとしよう。で、小学生はそれを読んで、何をするんだ ? 」
私　「何をするって、勉強したり、流行の記事を読んだり・・・」
中国人の同僚　「それを、どれくらいの時間をかけてマスターするんだ ?　早い人なら、3 ヶ月ぐらいで 1 学年分を終えるのか ? 」
私　「（そんな先の号、発売しとらんわーっ ! ）　その学年の生徒は全員、毎月発売される同じ雑誌を読むんだよ」
中国人の同僚　「なんじゃそれ !　出来のいい子も悪い子も、全く同じものを同じペースで読むのか ?　俺なら、小学 3 年生の時点で、小学 6 年生までクリアするがな、フハハ ! 」
わけのわからん自慢・・・　単に、ノスタルジーに浸りたかっただけなのですが、2 人の同僚からはえらい剣幕で攻め込まれてしまいました。ま、アメリカや中国では同様の雑誌が存在しないところにきて、私の英語力の問題もあり、うまく伝えられなかった点が大きいのですが・・・

同僚 2 人との会話を通して、気付かされた点があります。それは、「出来のいい子も悪い子も、全く同じものを同じペースで読む」ということ。同僚の指摘の通り、毎月毎月、自分が属する学年の雑誌を、購読者全員が読み続けていました。その結果、同じ学年の生徒には、全く同じ記事内容がインプットされ、発売時の翌日には、日本中の小学校で同じ話題に沿った会話がなされていたわけです。

同僚によると、中国では小学生の段階から、いわゆる「飛び級」が認められている地域もあるということで、そういう背景の違いはあるでしょう。しかし冷静に考えてみると、学校でも同じことを教えられ、家に帰ってからも同じ雑誌を読んでいる・・・　結果、同じような思想の「小学○年生」が、大量に量産されていたわけです。官民あげて、その政策を推進し、われわれは小学生の段階で、その量産システムに乗せられてきた・・・　考えすぎかもしれませんが、言われてみると、少し異常な感じもします。

中国人の同僚　「そんなシステムを採っているから、日本人はみんな同じで、個性がないって言われるんだよ ! 」
その通りかもしれません。学習雑誌の休刊理由に、「子供たちの価値観が多様化」とありますが、最近になって急に子供の価値観が多様化したわけではなく、これまでは「多様化しないように、無理やり押さえつけていた」とも考えられる。その抑圧された状態が、インターネットの普及などを通じて爆発した結果、今回の休刊につながったのかもしれません。

私には 2 歳 3 ヶ月の娘がいます。そろそろ幼稚園のことを考えようかということで、最近いろんな幼稚園の見学をしたり、プレスクール（お試し入園みたいなもの）に通わせたりするようになりました。そこで気付いたのですが、入園するまでは統一感なく好き勝手に遊んでいる子供が、幼稚園に入った瞬間から、「これしちゃダメ、あれしちゃダメ」となって、1 つの枠組みに組み込まれてしまうということです。「 3 歳なら、返事と自分の名前が言える」「 5 歳なら、脱いだ服をたたむことができる」となり、「小学○年生なら・・・」「中学○年生なら・・・」と、学年毎にしなければならないことが、明確に決められています。そこには、「これはできないけど、ある部分に強烈な個性がある」ということを評価する視点は、基本的に存在しません。年代別のクライテリア（ Criteria ：基準）を満たさない者は「×」で、クライテリア以外のことでカバーしようとしても、認められない世界というわけです。

同じ風潮は、われわれビジネスパーソンの世界にも存在します。「 35 歳までにやっておくこと」「 40 歳課長が実践すべきこと」・・・　このような、年齢を限定した本が、日本ではよく売れる。このことについても同様に、外国人の同僚に確認してみると、「“課長が実践すべきこと” ならわかるが、どうして“ 40 歳”じゃないといけないんだい ? 」　という返答が返ってきます。まさにその通りでして、30 歳だろうが、50 歳だろうが大きなお世話であり、年齢を限定される必要性は一切ない。しかし日本では、年齢を限定することによって、消費者の購買意欲に訴えかける「何か」があるわけです。このことも、これまで脈々と受け継がれてきた、“「小学○年生」政策” が影響しているのではないでしょうか。

一方で、“「小学○年生」政策” が功を奏してきたことも事実 !　でなければ、日本における奇跡的な経済発展は説明がつきません。その政策が、ここ 10 年ほどの間に破綻してきたことも否定できない。これは、外資系企業に所属していると、痛いほどわかります。
次回のコラムでは、「ビジネスの現場における “「小学○年生」政策” の成功と失敗」についてお話したいと思います。

（次回続く）