「社内英語公用語化」　について （その 1 ）
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まずは、懐かしい思い出話を1つ。学生時代、私は “ESS” という英会話のサークルに入っていました。当時（なんと、二十歳前！　当たり前ですが・・・）の私は、将来に関して、それほど明確な目標があったわけではなく、「どんな職業に就くにせよ、英語はできた方がいいんだろうな・・・」と漠然と考えていました（結果論ですが、現在、外資系企業で英語を頻繁に使って仕事をしているわけですから、その考えは当たっていたわけですが・・・）。

ESSでは年に3回（GW＝新入生歓迎、夏季、冬季）、合宿を行っており、ディベートやスピーチ・英語劇などに取り組みながら、英語力をブラッシュアップしていました。まぁ、学生のサークル活動ですから、合宿最終日のバーベキューや宴会が最大の楽しみであったわけですけど・・・。

さて、そんなESSの合宿なのですが、実は 1 つだけ “過酷なルール” があったのです。それは、「合宿所に着いた瞬間から最終日の宴会の直前まで、英語のみでコミュニケーションする！」ということでした。

「日本語禁止！英語のみ！」　言葉で言うと簡単なんのですが、実際にやってみると、これがかなり大変なのです。例えば、こんな感じ・・・

私　「いやぁ、今日は本当に暑いな・・・」
メンバー　「そうだね、こりゃたまらん・・・」
部長　「よーーし、準備はいいかな？　じゃ、最終日まで英語だけで会話してください。日本語禁止だよ、Let’s start !」

スィーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーン　（沈黙・・・）

私　「・・・　（何を話せばいいんじゃ！） ・・・mmm・・・　ahhh・・・, Is it very hot, today ? 」
メンバーA　「yeah, very hot !」
メンバーB 「very hot !」
メンバーC 「hot, hot !」

Hot星人か、わしらは！　そもそも、“ Is it very hot, today ? ”って、あんた・・・　文法がしっかりしすぎてて、かえって気持ち悪いわーーーっ！

私　「・・・　（うーーむ、会話が極端にぎこちないぞ。しかも、この重苦しい雰囲気・・・　何とかしなければ・・・）　・・・　ah・・・, What is your favorite food ? 」
メンバーA　「Oh, Sushi !」
英語の教科書かーーーーーーーーーーーーーーーっ！　なんで今さら、Aの好物を尋ねにゃならんのやーーーーーーーーーーーーーーーっ！　（Ｔ－Ｔ）（Ｔ－Ｔ）（Ｔ－Ｔ）

<p>最近、日本の大手企業において、「社内の英語公用語化」への移行方針が相次いで発表されています。6 月に楽天と「ユニクロ」のファーストリテイリングが発表したのを皮切りに、9 月になると大手の金融機関でも同様の動きが出てきました。ということで、今回のコラムでは、「社内の英語公用語化」のについて考えてみたいと思います。

まず、私の見解をお話しておくと、私個人としては「社内の英語公用語化」に大賛成です。英語がグローバルの標準言語であることは揺るぎない事実ですし、企業活動がグローバル化した昨今においては、英語を公用語として用いるのは当然の流れ。楽天やファーストリテイリングの決断には拍手を送りたいと思います。

私が勤めている会社は、「社内文書はほとんど英語、外国人が参加している会議は英語、日本人のみの会議は日本語」と、かなり中途半端な運用をしており、いわば英語は “半・公用語”　の位置づけに留まっています。しかし、そんな運用であっても、メリットは大きい。一番のメリットは、世界中が同じ言語とフォーマットを活用することで、効率的・効果的なコミュニケーションができるということでしょう。もちろん、優秀な人材を集めやすいという、直接的な効果も見逃せません。

一方で、反対意見も多数あるのも理解できます。「英語公用語化なんて、所詮、夢物語。絵に描いた餅だよ・・・」　果たしてそうなのでしょうか？　必要な対策を打っていないから、うまくいかないだけなのではないでしょうかね？

さて、冒頭の話（ESS合宿）に戻りましょう。これなどは典型的な失敗例です。この事例がうまくいかなかった最大の理由は、「参加者の英語レベルが低すぎる」ということ。英語が丸っきりできない人間を集めて、「日本語禁止！英語のみ！」と言ってみたところで、結果が上記のようになることは明らかでしょう。

実際、私が所属していたESSサークルは総勢 30 名程度で、英語の達人（ネイティブクラス）が3名程度、いるにはいました。この 3 名が会話に入っていると、英語で話題をリードしてくれたり、文法の間違いを指摘してくれたりと、うまく回るのです。しかし、全体の 10％ ではあまりにも少なすぎる！願わくは、全体の 30% 程度は達人、残りもそれなりのレベルになければ、英語のみで過ごすというのは難しいように思います。

企業の場合なら、「30% 程度のネイティブレベル人材」を確保した上で、「社員全員がTOEIC730 点以上」といった前提がなければ、「社内の英語公用語化」はスムーズに進まないのではないでしょうか。

では、英語のできる人材が揃えば、「社内の英語公用語化」は進むのかというと、それは違います。「社員全員がある程度英語ができる」というのは必要条件なのであって、公用語化を実現する十分条件ではない。では、他にどんな条件があればいいのでしょうか ？

次回のコラムでは、「社内の英語公用語化」を実現するための条件　と　そのメリット・デメリットの詳細をお話したいと思います。
（次回続く）